Original

Facebookをビジネスに使うってどうゆこと

1. そもそも Facebook って?

Facebookとは、アメリカ発祥のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)つまり会員制交流サービスの一つです。Facebookが他のSNSと違う点は、登録する際に実名を用いる必要があるという点です。自分の日々の生活の様子を家族や友達を含め大勢の人に一度に知らせたり、共通の関心事を持った人たちとの交友を広げていくこともできる便利なサービスです。友達を増やすだけではなく、Facebookをビジネスにも応用させることができます。Facebookの登場によってビジネスをこれまで以上に便利に、そして世界とつながるグルーバルなものに進化させることが可能になりました。ただし注意点もあります。例えば、安易に交友を広げ収集がつかなくなることや重要な情報が洩れてしまうこともあります。プライバシーを守り切れないといった点に気を付けながら上手に活用する必要があります。


2. どんなユーザーがいるの?

数あるSNSの中でも世界最大級のユーザー数を誇るのがFacebookです。その数はなんと世界中で20億人以上です。単純に考えると3、4人に1人はFacebookユーザーになりますね。Facebookは、基本的に実名登録が大原則になっているため、自分が誰かを明確に表示することに抵抗のない人たちがユーザーになっています。それで、10~20代前半の若い人たちの中にいる自分の本名を表示したくないと考えを持っている人たちには敬遠されがちです。しかし逆にビジネスなどに活かしやすいため個人事業を立ち上げる人たちの中にはFacebookを利用する人たちが多いのも頷けます。そのため、この数年日本国内では40代の男女がFacebookユーザーとして最も多い年齢層となっています。続いて30代、50代と続きます。個人として利用することもありますが、ビジネス目的で企業が利用することも多いです。


3. みんな Facebook でどんなことしているの?

これからFacebookを始める人にとっては、「一体Facebookで何ができるのか?」これがまず知りたい疑問です。基本的にはチャットをしたり、自分の気に入った写真を投稿して近況を伝えるために利用するユーザーが多いです。またFacebookを使って無料通話もできるので、携帯料金を安く抑えたい人には魅力的な機能ですね。家族や友人のみならず、共通の趣味や関心事を持つ人たちとの交友を広げています。また友達というほど濃い付き合いまではいかないにしても、掲載している写真や動画などに「いいね!」のマークを付けることもできます。フォローやフォロワーといった浅く広い繋がりを求めて利用している人たちも大勢います。さらに、プロフィールや紹介情報を充実させて信頼度をあげ、ビジネスに利用している人も少なくありません。


4. どうしてそれがビジネスにつながるの?

Facebookの「個人のページ」をビジネスのような営利目的で利用することは禁止されていますが、「Facebookページ」を用いてビジネスに活用することができます。このページを用いると、個人名ではなく会社名や商品名、ブランド名などを用いてページを作成することができます。また、このページの作成は限度がないので、複数の会社を起業する場合やブランドによって分けたい場合などにも有効的に活用することができます。個人で経営するような小さなお店であっても、新商品やイベントを気軽に紹介することができます。ここまでSNSが知られていない時代であれば、広告費にかなりの費用がかかっていましたが、Facebookが利用できればかなりのコストを抑えることができます。Facebookのページをフォロワーが友達に紹介するなどの要領で、自分で時間と労力、お金をかけなくても自然と宣伝されるのはメリットの多い宣伝方法として注目されています。


5. ビジネスページを持つメリット

「Facebookページ」は、「いいね!ボタン」の効果性の点でも「個人ページ」とは異なっています。「Facebookページ」上部にある「いいね!ボタン」を押してもらうことで、こちらが発信する新たな情報を自動的に相手に通知することができるようになり、いわば見込み客として登録することができます。そして見込み客と同じような興味関心を持つ見込み客の友達にもこちらの「Facebook」ページに関心を持ってもらうことで、見込み客層を広げていくこともできます。お店のフォロワーになることで、プレゼントがもらえたり、特別価格でサービスを受けられたりと、お客側にとってもメリットがあることも多いですね。


6. 広告との違い

Facebook広告の特徴は、的を絞ったアプローチができる点にあります。Facebookの特徴であるユーザー情報の開示の原則を利用して、より細かなユーザーのニーズを知ることができ、ユーザーの購買意欲を掻き立てるアプローチをしていくことができます。それによって、見込み客リストから顧客リスト数の増加への繋がりを図れます。




CIO JAPAN 担当

CIO JAPAN 担当

CIO JAPAN

Powered by  FOSCHIA JAPAN, Inc

980-2 Ishiwara Kumagaya Saitama 

 

CIO JAPAN ロゴ